臨終後の連絡をする前に身に着けるべき４つの知識

臨終後の連絡をする前に身に着けるべき４つの知識

臨終とはその人の「死に際」のことを指します。
または、死の直前を指す言葉としても使われますが、そのようなときは誰に、何を、どのようなタイミングで連絡すればよいのかをまとめます。

1）親族・知人への連絡はどうする？

臨終を告げられ、通夜・葬儀の日程が決まり次第、連絡を入れましょう。
亡くなったのが夕方以降ならば、翌日に日程が定まるはずです。
そのような場合は、本人の親兄弟にだけ、亡くなったことを伝えましょう。
そうしないと、再度連絡を取るという二度手間になり、かなり大変になります。
連絡をもらった方も通夜や葬儀の日程が分からなければ、何もできずに困ってしまいます。

そして、隣近所や町内会の方々へも通夜・葬儀の日程の連絡を入れるようにしましょう。
自宅で弔事を執り行う場合は、深夜まで明かりが灯り、人や車の出入りもあるので、なにかと迷惑をかけることがあります。
早めに連絡を入れておかないと予想しないトラブルになる可能性もあるため注意が必要です。

通夜・葬儀の日程はなるべく短めに重要事項だけを伝えるようにしましょう。

通夜・葬儀の日程の連絡で伝えること

• ①故人の名前
• ②連絡者の名前、関係
• ③亡くなった日時
• ④亡くなった理由
• ⑤通夜・葬儀の日程

また、このようなときは間違いが起きないように配慮する必要があります。
おすすめは連絡先をとりまとめたメモと、どのようなことを伝えるかを書いたリストを用意しておくことです。

人が亡くなった直後は慌ただしいですから、このようにして準備し、間違いを防止することを心がけましょう。

そして「通夜・葬儀の日程の連絡」は電話で行っておくといいでしょう。
メールなど他にも連絡手段はありますが、相手と直接話す電話を使うのがマナーです。

自分の会社関係の人に知らせるタイミング

会社経営者なら、経営者に次ぐ立場の人間に連絡するだけで大丈夫です。
会社員なら、本人の直属の上司に連絡しましょう。
後は、会社が対応してくれます。
その後、人事や総務の担当者から連絡が来るのを待ちましょう。

2）寺院等への連絡はどうする？

寺院等への連絡は仏教、キリスト教、神式の場合で少し異なりますが、基本的には故人の所属している寺院に一報連絡するようにしましょう。

ただし、キリスト教の場合は、危篤時にも儀式を行うため、神父や牧師がすでに臨終に立ち会っていることもありますから、その場合は改めての連絡は不要でしょう。

3）死亡通知・広告は出すの？

親族が亡くなった場合、新聞のお悔やみ欄に死亡広告を出すケースがあります。
例えば、企業経営者や地元の議会議員など故人の社会的地位が高い場合や知名度が高い場合は多くの関係者がいることが予想されますから、きちんと告知するように手配しましょう。

ほとんどの死亡広告の依頼先は、新聞社にするよりも、葬儀社から広告代理店に依頼されることが一般的なようです。
掲載される日にちは、葬儀の前々日の朝刊にします。
料金は広告スペースの大きさや各新聞社によって異なりますが、一般的に大手新聞社などの全国紙の場合は、最小サイズで掲載料金は15万円～25万円と高額になります。
その他の地方新聞社は各社によって掲載料金が異なるため明確な相場はありませんが、5万円～10万円を目安にしておくとよいでしょう。

最近はインターネットにある新聞社のサイトに料金表を載せているところもあります。
なお、掲載料の他に、代理店に支払う原稿制作料と消費税もかかるのでその点や注意が必要です。

4）連絡の取り方は宗教別に異なるの？

連絡の取り方やタイミングは宗教ごとに異なります。
また、同じ仏教でも、※菩提寺がある場合と無い場合で異なることがあります。
各宗教別にまとめてみます。

※菩提寺とは、先祖代々のお墓のあるお寺のことです。
檀家である自分たちとの関係は、宗教儀礼に関してはすべてその宗派の作法に則り、菩提寺の運営維持を支えるという関係になります。

①仏式の場合

菩提寺があるとき

先祖代々のお墓を祀ってある菩提寺がある場合には、本人の死亡後すぐに連絡をします。
死亡したことを告げ、葬儀の日取り、場所、僧侶の人数、戒名などについての打ち合わせも行っておきましょう。

葬儀を行う場所が菩提寺から遠くて僧侶が出向けないような場合は、同じ宗派の関係の深い寺院が出向くことがあります。

菩提寺がないとき

先祖代々の菩提寺がない場合はどうすればよいのでしょうか。
まずは、葬儀社に依頼して寺院を紹介してもらうことができないか相談してみましょう。
また、宗教や宗派が決まっているのなら、同じ宗教や宗派の寺院を紹介してもらうのがベストでしょう。
霊園等にお墓があって、菩提寺がない場合も、葬儀社に相談することで解決することができるでしょう。

専門家のワンポイントアドバイス！

葬儀社に紹介してもらえますが、紹介料的なものをお寺に払って欲しいとお願いされるケースもあります。

②キリスト教式の場合

本人がキリスト教徒の場合は、カトリックであれば神父が、プロテスタントであれば牧師が臨終に立ち会っていることになります。
その場合は引き続いて連絡を取り合い対応します。
なお、臨終に立ち会っていないときには、ただちに所属教会に連絡しましょう。

③神式の場合

日本には神道（しんとう）という宗教があります。
神道の代表的な神社としては、出雲大社・伊勢神宮などがあり、厳格な様式で葬儀が進められます。

神道の形式によって行われる葬儀を、神道祭・神葬祭といい、故人の魂がその家にとどまり、家の守護神としてご遺族を守るように執り行われます。
仏教葬のように焼香や線香を用いることはなく、故人の生前の功績を称え、玉串を奉って拝礼する玉串奉奠（たまぐしほうてん)を行います。
玉串とは榊の枝に紙垂(しで)を付けたものをいいます。

亡くなった直後はまず、家族や近親者（二親等を目安）、関係者に連絡します。
そのとき、所属している神社にも連絡するようにしましょう。

④無宗教の場合

無宗教とは、特定の宗教に信仰を持たない考え方を指します。
また、信仰や宗教そのものに関心がない思想や立場のことを指します。

無宗教の場合も連絡は、まず葬儀社や親族、職場の関係者に連絡します。
ここで、注意点があります。
それは、もし無宗教であっても菩提寺があれば必ず連絡を入れなければいけないということです。

菩提寺を無視すれば、寺院内墓地への納骨を断られるなど、葬儀後にトラブルが起こる恐れがあります。
無宗教葬は確かに自由度が高い葬儀ですが、近年檀家と菩提寺のトラブルの要因となっています。
特に個人が生前無宗教葬を希望している場合は、事前に菩提寺と相談しましょう。

専門家のワンポイントアドバイス！

昔風の言葉でいうと、いわゆる「本家」でない場合、先祖代々のお墓やお寺と縁がない方も多くおられます。
このような方が無宗教的な埋葬を希望される場合は、菩提寺に連絡する必要はありません。
ただし、生前に葬儀社とよく相談し、親戚関係にも話をしておかないと、遺族が親戚から責めたてられることになりますので、注意が必要です。

このページを監修してくださった専門家の方

サイトカテゴリー