初七日は誰が行けばいいの？

初七日は誰が行けばいいの？

お葬式が終わった後に行われる儀式が初七日法要ですが、地域や宗教によって内容は異なることがあります。
初七日法要に招待された場合には誰が行けばいいのか、また初七日を行えない日などについても気になるところだと思います。
初七日法要に関する、一般的なことについて紹介します。

初七日は誰が行くべき？

初七日法要を開催する際には、どこまでの範囲の人間が参列すればいいのでしょうか？ 参列していただく方の範囲については悩むところでもありますが、これには特に規定などはありません。
そのため迷っているのであれば、親族の全てに声を掛けておいた方がいいでしょう。
一方で参列する側は、お通夜やお葬式、告別式に出席した人間がそのまま行くのが一般的です。
やはりその場合も、案内状をいただいた本人が参列することが望ましいです。
お通夜やお葬式、告別式に参列するか否かについては参列者が自分で決めますが、初七日法要などの法要は、施主が参列していただきたい方に案内状を送付することが通常です。

そのため案内状をいただいた方が出席することになります。
当日は、実際に出席する人数分の食事や引出物などが準備されていますので、予定外に人数が増えてしまうと施主側に迷惑をかけることになります。
初七日法要には、親族の他に故人と親しかった友人や知人を招待することがあります。
初七日法要の案内状をいただいた方で当日に出席できない場合は、早めにその旨を連絡するようにしましょう。

葬儀後から初七日、一周忌まで

葬儀が終わると、その後に初七日法要や一周忌法要を行うことになります。
その際には早めに準備しておくことが大切ですので、チェックリストなどを用意するなどの工夫をするといいでしょう。
葬儀が終わってから行う必要があることについて、知っておく必要があると思います。
まずは葬儀が終わった後に、速やかに行う必要があることを紹介します。

初七日法要の手配

お葬式が終わった後は、すぐに行う必要があるのは初七日法要の手配です。
ただし最近では、お葬式の当日に繰り上げて行うところが増えていますので、その場合はお通夜やお葬式を行う際に一緒に手配することになります。
繰り上げ法要ではなく、通常の初七日法要を行う場合は葬儀会社などに早めに手配しておきましょう。

各種の事務手続き

お葬式が終わったら、各種事務手続きも忘れずに行いましょう。
最初は医療機関や葬儀会社への支払いです。
生前に故人が入院していた医療機関や、お通夜やお葬式を依頼した葬儀会社へ支払いを済ませる必要があります。
そして健康保険や厚生年金保険加入者の資格喪失届の提出です。
健康保険や厚生年金保険については、故人が亡くなった後5日以内に手続きをしなければなりません。
健康保険関連については、基本的には会社側が退職手続きなどと一緒にしてくれますので、特に心配する必要はないでしょう。

ただ自営業や無職で国民保険に加入していた場合は、亡くなってから14日までに最寄りの市区町村役場に届出る必要がありますので要注意です。
他にもお葬式や初七日法要のお手伝いをしてくれた方や、近所の方々への挨拶も忘れないようにしましょう。

初七日が終了した後は、葬儀後14日後までに行うべきことがあります。

法要や納骨関係

葬儀が済んでから14日後までに行うべきこととして、四十九日法要の日程や場所の決定があります。
四十九日法要は菩提寺の僧侶を招いて行う必要がありますので、早めに手配することが大切です。
住職の都合もありますので、四十九日法要を行う際には早めに日時を決めましょう。
その場合は、親族が集まりやすい日を選んで決める必要があります。
四十九日法要については、四十九日当日を過ぎないように設定することが大切です。
法要の日取りが決まったら、法要や会食をする場所も決めて予約をしておきましょう。
また案内状の手配も必要です。
可能であれば、法要を行う1ヶ月前までを目安に参列していただきたい方に案内状を送りましょう。
参列予定の方が近しい親族であれば、案内状ではなく電話などでの連絡でも構いません。

いただいた香典の整理

お通夜やお葬式、初七日法要では参考者から香典をいただきますので、その整理をする必要があります。
いただいた香典については、四十九日法要を目安に香典返しを行うことがマナーですので、早めに整理しておきましょう。

仏壇購入の検討

既に仏壇がある場合は問題ありませんが、ない場合は四十九日法要を目途に準備する必要があります。
四十九日法要までに準備するケースが多いので、可能であれば仏壇の購入を検討しておきましょう。

本位牌（塗位牌）の手配

自宅に仏壇があるのかに関係なく、四十九日の満中陰法要までに白木の位牌から塗り位牌に変える必要があります。
特に位牌の場合は、戒名などを彫るのに多くの時間を要しますので、余裕を持って手配しておくと良いでしょう。

お墓の検討

お墓がまだない場合には、霊園や石材店などに相談するなどしてお墓の検討を始めましょう。
位牌と同じように、お墓を建てるためにもある程度の時間を要します。
早い場合は1ヶ月程度でできることもありますが、一般的には3ヶ月くらいは掛かります。
お墓には様々な種類があり、値段もまちまちですので慎重に選ぶことが大切です。

遺言の有無確認

故人が亡くなった後に考えられる問題の一つに相続手続きが挙げられますが、それには遺言書の有無が重要です。
遺言は相続手続きをする上でとても大切な書類ですので、故人の遺言書の有無をしっかり確認しておきましょう。

世帯主の変更届

故人がその家の世帯主であった場合は、残る世帯員が複数人いて、且つ配偶者以外の人間が新しい世帯主となる際には届出が必要です。
届出の期限は故人が亡くなった後14日以内で、届出先は最寄りの市区町村役場です。

その後は、葬儀後6ヶ月～1年を目途に行うことがあります。

一周忌法要の準備

一周忌法要については、親族や菩提寺、葬儀会社などとよく相談して日程を決めましょう。
その際には会場の手配や料理の注文、粗供養品の手配やお供え用のお花や供物の準備もする必要があります。

納骨の準備

一周忌法要の際に納骨も一緒に行う場合には、墓石の移動などお墓のメンテナンスが必要です。
墓石を移動できる石材店への依頼や、納骨の手配をしておきましょう。
新しいお墓を建てる場合には、開眼供養などの手配も必要です。
日程が決まったら、できるだけ早めに準備するようにしましょう。

初七日を行えない日

初七日法要は故人が亡くなってから7日目に行うのが一般的ですが、最近はライフスタイルの変化などでお葬式の当日に一緒に行うケースも増えてきています 葬儀当日に行う初七日法要には、「繰り上げ初七日法要」や「繰り込み初七日法要」があり、その場合は葬儀当日に行うか、時間が取れないときには葬儀の翌日に行うことになります。
基本的に初七日法要は、葬儀当日か故人が亡くなってから7日目に行います。
その場合は六曜にある「友引」など、一定の日を避けることもありますが、最近では気にする人が減ってきているようです。
どうしても気になる場合は、葬儀会社と相談して決めるようにするといいでしょう。

葬儀が終わった後に行う初七日法要は、案内状をいただいた方が出席するのが一般的です。
また葬儀後から初七日、一周忌までの間に様々な手続きを行う必要がありますので、忘れないようにしましょう。
初七日を行ってはいけない日は特にありませんが、最近はお葬式の当日に行う方も増えてきているようです。

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