家族葬にかる時間や会葬礼状

家族葬にかる時間や会葬礼状

葬儀の形態も過去と比べて変化をしていますが、最近では家族や親族など身内だけで行う家族葬の人気が高くなっています。
家族葬は費用を軽減できるなどメリットが多く、選択する家族も増えているようです。
家族葬にもマナーがありますので、事前にその内容を把握しておくと良いでしょう。

家族葬の時間はどうなの？

最近人気を呼んでいる家族葬ですが、一般葬と比べてどの程度時間が変わってくるのか気になる人もいると思います。
その点については葬儀会社からも説明があると思いますが、しっかりと確認しておきましょう。
家族葬というのは一般葬と同じように、お通夜と告別式、葬儀という内容で構成されています。
家族葬の日程については、一般的なお葬式と何ら変わりはありません。
最初にお通夜を行い、その翌日に葬儀や告別式を行うことになります。
ただお通夜やお葬式、告別式にかかる時間は、一般葬と比べてやや異なります。

家族葬のお通夜の流れとそれにかかる時間

まずお通夜にかかる時間ですが、開始時間は午後6時前後のところが多いようです。
この点については、一般葬のお通夜と特に変わりません。
参列する人たちが駆けつけやすいように、仕事などが終わった後に設定することが多いため、このような時間が設定されています。
しかし家族葬は参列者が少ないこともあり、遺族によってはそれぞれの希望によって開始時間を早める場合もあります。
いずれにしても一般的なお葬式とそう大きな違いはありませんが、お通夜にかかる時間は40分程度と少し短いのが特徴です。

家族葬の通夜にかかる時間は一般葬のお通夜より少し短くなりますが、これは家族葬の会葬人数に理由があり、参列者が少ないので、その分お焼香などにかかる時間も短くなるからです。
通常のお通夜は1時間程度、また会葬者が多い場合は1時間半にも及ぶこともあるでしょう。
一方で家族葬のお通夜には出席者が少ないため、人数によっては30分程度と、さらに短縮される可能性もあるのです。

家族葬の葬儀や告別式にかかる時間

一般的なお葬式や告別式は、その開始時間は午前10～11時の間が多いです。
これは家族葬も同様であり、お葬式や告別式の開始時間は午前中になります。
もちろん午後に行われるところもあると思いますが、全体的に見た場合は午前中が多いようです。
ちなみに葬儀や告別式の開始時間については、火葬の時間から逆算して決められます。
告別式が終わった後にスムーズに火葬場に移動できるように、葬儀社が設定をします。

なお葬儀や告別式の前に火葬を行う場合には、午後2時に始まるところもあります。
そして気になる所要時間ですが、家族葬の葬儀や告別式にかかる時間は40～50分程度が一般的です。
これを見ると、家族葬は一般的な葬儀と比べて少し短めということが分かるでしょう。
これもお通夜同様、家族葬の会葬人数が少ないことに理由があり、お焼香などにかかる時間が短くなることが挙げられます。
お焼香は基本的に参列者全員が一人ずつ行いますので、大勢の人がいればそれだけ時間がかかることになります。

ただ故人の意思などもあり、その中には趣向を凝らした家族葬をするところもあります。
その場合は、一般葬よりも多少時間が長くなることがあるかもしれません。
家族葬というのは新しい葬儀の形式でもあり、葬儀会社によって提供するサービス内容も異なってきます。
そのため担当する葬儀会社次第で実際にかかる時間が変わることがありますので、気になる方はスタッフとしっかり打ち合わせをしておきましょう。

家族葬における会葬礼状はどうするべき？

家族葬を行う際には、会葬礼状についても注意しておきましょう。
会葬礼状というのは、参列者へ感謝の気持ちを表した礼状のことです。
かつてはお葬式が終わった後に送っていましたが、最近は受付をする際いただいた香典と引き換えに会葬礼状を渡すことが多くなっています。
そのときはお香典の返しなど、返礼品と一緒に礼状も渡すことがほとんどです。

また当日お葬式に参列をしなかった人で、後日香典をいただいた方に対しても渡します。
会葬礼状には様々なことを記入しますが、それぞれの宗旨などによっても変わってきます。
一般的には故人の氏名の他に、仏式の場合は戒名や法名、お葬式に参列していただいたお礼、そして差出人（喪主）などが書かれています。
なお会葬礼状では、文面に句読点を入れないのが通例です。
一般葬は会葬礼状を参列者に渡しますが、これは家族葬でも同じです。
家族葬ではお通夜やお葬式の受付の際に、香典返しと一緒にお渡しすることが多くなります。
参列者が遺族だけの場合で香典もすべて辞退される場合には、会葬礼状そのものを作成しないこともあります。

しかし家族葬であっても遺族以外の参列者、親戚や生前に故人と仲の良かった友人などが参列するような場合は、香典返しと一緒に会葬礼状を渡すことになりますので事前の準備が必要です。
家族葬の場合は葬儀に参列しなかった友人や知人が、後で故人の自宅に弔問することもありますので、その分も考慮して作成することをおすすめします。

忌引きの申請に会葬礼状が必要な場合

家族が亡くなった場合には慶弔休暇など忌引きの申請を行いますが、その際にお葬式の会葬礼状を求められることがあります。
これはお葬式の日程や、故人との続柄などを確認するのが目的です。
ただ上記のように家族葬の場合は会葬礼状を作成しないこともありますので、その場合はどうすればいいのでしょうか？ 家族葬で会葬礼状を作成しない場合には、次のような書類で代用できます。

葬儀施行証明書

これは実際にお葬式を行った葬儀会社が発行する証明書です。
葬儀施行証明書にはお葬式の日時や斎場、故人や喪主の名前などが記載されています。
証明書自体は特に法的な効力はありませんので、他の申請など例えば保険金の請求や故人の銀行口座の解約手続きなどには使用できません。

死亡証明書や火葬許可証など

証明書としては、死亡証明書や火葬許可証などでも代用できます。
喪主や遺族の場合には故人の死亡証明書や火葬許可書のコピーを申請できますので、早めに用意しておくといいでしょう。

勤め先の会社から会葬礼状を求められた場合には、このような証明書で代用しましょう。

自宅葬と家族葬

遺族の中には、家族葬では自宅葬を行うところもあります。
自宅葬を行う場合には、以下の点に注意しておきましょう。

スペースについて

自宅葬を行う際には、スペースを確保する必要があります。
かつては間取りが広い平屋建てのところが多かったのでそう気にすることもなかったようですが、現代の住宅は手狭なものも少なくはなく、自宅葬を行うのに十分な場所を確保できない場合もあるでしょう。
お葬式というのは、お布団や枕飾りを置けるような6畳程度のスペースがあれば可能、と言われています。

近隣住民への配慮

自宅葬を行う場合には、近隣住民への配慮も必要となります。
お葬式ではお棺や参列者の出入りも頻繁に行われますので、近所の方には事前にお知らせした方が良いでしょう。

最近人気を呼んでいる家族葬は、普通のお葬式と比べてかかる時間が少ないのが一般的です。
また一般的なお葬式同様に会葬礼状は必要となりますので、事前に用意しておくと良いでしょう。
そして自宅葬では周辺の住宅への配慮など様々な面に気を使わなければなりませんので、そちらにも目を配るように気をつけましょう。

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