直葬の特徴について紹介

直葬の特徴について紹介

お葬式には様々な形式がありますが、その一つに直葬と呼ばれるものがあります。
直葬はお通夜式や告別式などを行わないのが特徴と言え、費用を安く抑えられるなどのメリットが多数存在します。
ただし直葬には様々な特徴がありますので、その内容についての理解も必要となるでしょう。
直葬の特徴について紹介していきます。

直葬の遺体安置場所

遺体安置というのは人が亡くなった後から火葬するまでに、その遺体をあらかじめ決めた場所に置いておく行為のことを言います。
故人が亡くなった場所が医療機関であれば、その敷地内にある霊安室で安置されることになります。
一方でたとえ医療機関で亡くなった場合でも、その遺体をすぐに自宅や葬儀会社に搬送することもあります。
遺体を安置する場所としては故人が入院していた医療機関や故人が暮らしていた自宅の他に、葬儀会社の斎場などが考えられます。
この3つの場所が主流になりますので、その中から最も適した場所を選択することになります。
医療機関の霊安室などもありますが何日も安置してはもらえませんので、すぐに移動する家族がほとんどです。
また医療機関側からも、できるだけ速やかに遺体を移動するように求められることもあります。

自宅で安置するスペースがない場合は斎場などを借りることもありますが、その際は費用についても考慮しておく必要があるでしょう。
それぞれの施設で利用料金は異なりますが、1日あたり1～3万円前後が一般的です。
また斎場などに移動するときは、その前に受け入れができるのかについて確認しておく必要があります。
遺体安置をスムーズに進めるためにも、葬儀会社などと早めに打ち合わせすることをおすすめします。
そして自宅で安置するときは、故人が慣れ親しんでいるお部屋などで安置することが理想と言えます。

直葬であっても遺体安置は必要

直葬は普通のお葬式にあるような通夜式や告別式を省略し、すぐに火葬場に行って火葬を行うのが一般的です。
そのため直葬が初めての人の中には、直葬なので遺体の安置は必要ないと思っている方もいるようです。
しかしそれは間違いであり、直葬でも遺体安置をする必要が生じます。
これは日本の法律と関係していて、法律上では「人が亡くなった後、すぐに火葬はできない」と定められています。
人が亡くなった後は24時間経過しなければ火葬に付すことができませんので、その間は遺体を安置する必要があるのです。

直葬でのお葬式の内容によっても異なりますが、人が亡くなった後は最低でも2日は空けた方がいいでしょう。
この2日の計算方法としては、死亡した日を1日目と見て、その翌日に行う火葬の日を2日目とします。
日本では故人が感染症にかかっている場合は別として、24時間以内の火葬は行えませんので注意しておきましょう。
直葬で行う遺体の安置には、火葬に付すまでの時間を空けることに目的があります。

火葬場の予約が取れない場合

直葬は人が亡くなった後すぐに火葬に付すのが一般的ですが、家族によっては火葬場の予約が取れないケースもあります。
火葬場の状況にもよりますが、いざ直葬をしようとしても火葬場が空いていないと、その先に進めることはできません。
このような場合は、本来の予定より遺体を安置する時間が増えてしまうことになります。
そうすると遺体の保存などにも手間がかかりますので、その点についての配慮も必要です。
遺体はそのまま特別な処置を行わないまま放置すると腐敗が進みますので、それを回避するためにドライアイスなどで処理することになります。

直葬に関してはそのような予期せぬトラブルが発生することもありますので、十分に注意しておかなくてはいけません。
トラブルを回避するためには、やはり早めの確認が必要になり、希望する火葬場が空いているのかしっかり調べておきましょう。
時期によっては火葬場が混雑して予約が取れないこともありますので、そのようなことも視野に入れて葬儀会社などとよく相談しておくことが大切です。
火葬場の予約が取れない場合は早めに葬儀会社に連絡して、しかるべき措置を取るようにしましょう。

直葬の案内文

直葬は簡素なお葬式ですので、実際に参列する人も家族や親戚などのごく一部に限られます。
そのためお葬式の案内文も必要ないように思えますが、形式を重んじる場合や参列する数が多いときは、きちんとした案内状を出した方がいいでしょう。
反対に参列者の数が少なければ案内状ではなく、電話やメールなどでも問題ありません。
ただメールに関しては見ない人もいますので、確実に行うために個々に電話でお知らせすることをおすすめします。

直葬の案内文の作成方法

葬儀会社への依頼

直葬の案内状の作成方法としては、葬儀会社への依頼が挙げられます。
葬儀会社と打ち合わせを行う際に案内状の作成についても依頼できますので、相談してみるといいでしょう。
葬儀会社には様々なサンプルが用意されており、例えば仏式や神式、キリスト教式など決まった文面のサンプルもあります。
また家族の希望によっては、それぞれに合ったオリジナルの文面も作成してもらえます。
たくさんのサンプルがありますので、それらを見ながら決めましょう。

専門業者への依頼

案内状の作成方法としては、専門業者への依頼も挙げられます。
案内状の作成を専門に行っている業者を見つけるときは、複数の会社を比較検討して決めることをおすすめします。
葬儀会社と同じように専門業者にも様々なサンプルがありますので、自分の希望を伝えましょう。
それぞれに合った案内状を提示してくれるはずです。

自分で作成する

お葬式の案内状については、何も専門業者などに依頼しなくても自分自身で作成することが可能です。
暑中見舞いや年賀状のように自分でお葬式の文面を作成し、後はプリンターで印刷するだけでキレイな案内状が完成します。
または葬儀会社や専門業者などからもらったサンプルなどを、参考にしてみるのもいいでしょう。
自分で作成すればオリジナルの文面も可能ですので、様々なものを試してみましょう。
自分でも案内状は作成できますが、最近はスマートフォンなどの普及もあり、動画などでの送付も一般的になっています。
ただメールなどは見ない人もいますので、気づきやすいような工夫も必要です。

直葬の遺影

お葬式では、祭壇の中央などに故人の遺影を飾るのが当たり前の光景にもなっていますが、直葬では必要なのでしょうか？ 遺影については特に決まりごとはありませんので、それぞれで判断すればいいでしょう。
特に直葬は普通のお葬式とは異なり、お通夜式や告別式がありませんので、遺影を使用する機会もそう多くはないでしょう。

そのため火葬式などの場合は、遺影写真を特に用意しない家族も少なくはありません。
ただお葬式の後に仏壇に飾るなど必要になることもありますので、余裕があれば用意しておくといいでしょう。
その場合は写真の専門会社や葬儀会社など、遺影を作成してくれるところに相談してみましょう。
葬儀会社が提供しているプランの中には、この遺影がセットになっているものもあります。
そのようなプランを利用するのも良いかもしれません。

直葬であっても24時間は火葬を行うことは法律上できませんので、しばらくの間は遺体を安置する場所を選定します。
さらには直葬の案内文や遺影など、様々な準備が必要となり葬儀会社のスタッフとも入念な打ち合わせが必要となるケースが多々あります。
また火葬場の予約状況によっても日程が左右されるため、早めの連絡が求められます。

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