会葬礼状の名前続柄や表書き

会葬礼状の名前続柄や表書き

葬儀の際に参列者に渡す会葬礼状には様々なことを記載しますので、初めての方は色々と戸惑うこともあるでしょう。
表書きや名前、続柄などがありますが、個人葬の場合も必要となるのか気になるところです。
お通夜式やお葬式の前に解決しておきましょう。

会葬礼状の名前続柄をどこまで載せればいい？

会葬礼状の名前続柄ですが、これは地域によって変わってきます。
喪主や親戚代表の名前だけで親族の名前は記載しないところもあれば、喪主や親戚代表の名前だけでなく親族の名前も記載するところもあります。
ただその場合であっても、故人の長男は「男」として記載することもあるようです。
親族全員の名前を記載する場合は、長男、次男、長女、次女などの続柄を表記し、その後にそれぞれの名前を記載することになります。
地域によって大きく異なりますので、その地域に精通した方や葬儀会社のスタッフなどに相談してみると良いでしょう。

会葬礼状の表書き

お葬式に会葬できなかった人たちに渡すお礼状が会葬礼状になり、その礼状を渡す際に表書きをします。
会葬礼状の表書きは以下のように様々ですので、それぞれの地域の慣習などに合わせて選ぶようにしましょう。

会葬礼状の表書き例

①御会葬御礼（ごかいそうおんれい）

水引の色、水引の結び方、のしはそれぞれ、黒白、結び切り、なしです。

②一礼（いちれい）

水引の色、水引の結び方、のしはそれぞれ、黒白、結び切り、なしです。

③御挨拶（ごあいさつ）

こちらは香典や弔電をいただいた方に対するお礼状になり、水引の色、水引の結び方、のしはそれぞれ、黒白、結び切り、なしです。

会葬礼状は家族葬でも必要？

会葬礼状というのは、忙しい中でわざわざ通夜式やお葬式に参列していただいた方たちに、感謝の気持ちを伝えるお礼状です。
ただ参列する方が、家族や親戚などの近親者だけに限られる家族葬の場合は、特に作成しない遺族もあるようです。
そのような背景もあり、葬儀会社が提供する葬儀プランの中に、会葬礼状の作成が含まれていないものもあります。

また葬儀会社によっては葬儀プランとは別料金、つまりオプションで取り扱いしているケースも少なくありません。
家族葬の内容や規模にもよりますが、親族だけにしか渡さないので会葬礼状をわざわざ印刷する必要はない、と考える喪主も増加しているようです。
会葬礼状というのは、お葬式などに参列していただいた方に対するお礼状です。
またお礼状の他にも、様々な利用用途があるのが会葬礼状でもあるのです。
そのため家族葬であっても、会葬礼状は渡す必要があります。

家族葬というのは一般的なお葬式とは異なり、実際に参列するのは遺族や親戚、生前に故人が親しかった友人や知人などに限定されます。
つまり、お葬式に参列できるのは招待された人だけということになります。
一般の参列者を招待することなく、家族や親戚だけで行うのが一般的です。
親しい間柄であった友人や知人などが参列することもありますが、それは遺族側が特に希望した場合に限ってのことになります。
喪主や遺族側からお葬式の家族葬の招待状が届かないのに、参列することはマナー違反になりますので注意が必要です。

家族葬は基本的に参列者が限られていますので、参列者に対するおもてなしは必要ないと言われています。
しかし会葬者は一般的なお葬式と同じように、忙しい中でわざわざ参列していただいていることになりますので、やはり会葬礼状は渡した方がいいでしょう。
会葬者全員が納得していれば別ですが、そうでなければ事前に印刷などをしておき、葬儀当日に渡せるように手配しておくと良いでしょう。

忌引き申請の添付書類としての利用

会葬礼状というのは、お礼状の他に忌引き申請の添付書類としても利用できます。
元々は参列者に対するお礼状としての役割を持っていますが、場合によっては会社や学校での忌引き申請としての使い道も可能です。
会社や学校で忌引き休暇を取得する際に、この会葬礼状を添付するように求められることもあるのです。
忌引き申請の手続き上、会社や学校などでは弔慰金などを申請するために、故人との続柄を確認する必要があります。

その時に、会葬礼状が役立つということになります。
忌引き申請の添付資料としては他に戸籍証明書などもありますが、書類取得のために役所まで足を運ぶ必要がありますし、さらに発行するには手数料も必要になるでしょう。
申請者にも、それだけ大きな負担がかかってしまうのです。
大きな負担がかかる公的な証明書類を提出させることになりますので、会社や学校ではより負担の少ない会葬礼状の提出を義務付けているところもあるのです。
そのため家族葬であっても、会葬礼状は必要ということになります。

会葬礼状以外の代用書類

会葬礼状は、会社や学校での忌引き申請の添付書類として用いられることがありますが、礼状がない時は他の書類で代用できます。
その際に一般的に代用されるものとして、「火葬許可証」があります。
家族葬では会葬礼状を作成しない遺族が多いこともあり、忌引き申請の添付書類となる会葬礼状に代わって、この火葬許可証や死亡診断書のコピーで代用するところもあるのです。
火葬許可証や死亡診断書は、会葬礼状と比べて公的性がありますので、代用する会社や学校も少なくありません。

証明書としては公的で確かになりますので、コピーでも代用できるところが多いです。
ただ実際は会社や学校によって異なることもあり、コピーでも代用可能か記載されている内容で十分なのか、などを確認しておくと良いでしょう。
会葬礼状以外の代用書類としては、その他にも「葬儀証明書」があります。
これは葬儀会社で発行してもらえる書類になり、忌引き申請の添付書類としても代用が可能です。
葬儀会社では様々なサービスを提供しており、その一つが葬儀証明書になります。

また葬儀会社によっては、忌引き証明書を出してくれるところもあるようです。
しかし、葬儀会社が発行してくれる葬儀証明書や忌引き証明書はあくまでもサービスの一環としてであり、火葬許可証や死亡診断書のような法的な効力はありませんので注意が必要です。
会社や学校で認めているのか、こちらも確認しておきましょう。

会葬礼状は個人葬の場合どうなる？

会葬礼状は個人葬でも行います。
会葬礼状自体、遺族が参列者に対して渡すものであることから、差出人は喪主になります。
そして喪主の横に、「外 親戚一同」など記載するのが一般的です。
会葬礼状の差出人についてはそれぞれの地域によっても異なりますので、事前に葬儀会社などに相談してみましょう。
例文としては、以下のものがあります。

「亡父　○○○○の通夜葬儀に際し ご多用中にもかかわらず遠路わざわざ会葬くださり
鄭重なるご厚意を賜りご芳情のほど厚く御礼申し上げます 「省略」略儀ながら書中をもってご挨拶申し上げます
住所
喪主　○○○○外　親族一同」

会葬礼状は社葬の場合どうなる？

個人葬同様、社葬でも会葬礼状は必要です。
社葬の場合は、喪主とは別に「葬儀委員長」を設置するのが一般的です。
社葬では、葬儀委員長は会社側の誰かが務めることになり、礼状の住所は会社の住所そして差出人は葬儀委員長になります。

会葬礼状では名前の続柄を記載しますが、これはそれぞれの地域によって異なります。
また会葬礼状の表書きについても、気をつけておきましょう。
会葬礼状は家族葬などの個人葬や社葬でも必要になりますので、事前に用意しておくと良いでしょう。
不明な点は葬儀会社のスタッフに相談しておきましょう。

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