葬儀の規模や葬儀屋によって実際にかかる費用

お葬式を行う際に、遺族が最も気になることが式にかかる費用ではないでしょうか。
葬儀の規模や葬儀屋によって実際にかかる費用は変わってきますので、事前に確認しておく必要があります。
またそこで起きかねるトラブルについても注意しておきましょう。

葬儀費用の相場

葬儀にかかる費用は、以下のようにそれぞれの項目に分けると分かりやすくなります。

葬儀を行う際に必要になるもの

葬儀を行う際に必要になるものとしては、祭壇やお棺、骨壺といった葬具一式や霊柩車などが挙げられます。
その他は後飾りセット、ドライアイス、遺影写真、盛り物、提灯、納棺用品、看板、布団、人件費、葬儀用品などです。
また施設使用料も必要になり、その中にはお葬式をする式場の使用料や火葬料、火葬場控室料、安置料などがあります。

そして通夜式やお葬式、告別式で式場を利用する際は式場使用料も必要です。
火葬料についてはそれぞれの自治体によって色々あり、地域によっては無料で利用できるところもあるようです。
火葬料金がかかる際には、火葬場内にある控室の広さなどによって料金が変わることがありますので注意しておきましょう。

飲食の接待費や返礼品などのおもてなしにかかる費用

通夜や葬儀などで料理を出す場合にも、料金が必要になります。
そして返礼品（香典返し）の費用も準備しなければなりません。
このおもてなしの費用については葬儀の規模によって大きく異なり、例えば一般葬と家族葬とで変わってきます。

僧侶など宗教家に対するお礼

葬儀費用の中には、僧侶など宗教家に対するお礼も含まれます。
宗教家に対するお礼は、それぞれ宗派や戒名などでお布施の金額が異なります。
そのため事前に、お付き合いのある菩提寺の宗教家に確認しておくと良いでしょう。
特にお付き合いをしている宗教家がいない場合は、葬儀屋の方で手配してくれることもありますので相談してみましょう。

お葬式にかかる費用は以上の項目が挙げられますが、オプション料金などこれ以外にも付けられることがあります。
その際には、その分の費用も加算しなければなりません。
一般的な葬儀にかかる費用はケースによって異なりますが、全国平均は葬儀一式の費用、飲食接待費用、宗教家などの寺院費用を合わせると、195万円程度になると言われています。
この額は日本消費者協会の葬儀についてのアンケート調査2017年葬儀費用内訳によるものですが、場合によってはこの額を超える可能性もあります。

また比較的規模の小さい家族葬であれば、総額でかかる費用を抑えることができます。
お葬式というのは突然訪れるものですが、万が一突然に葬儀をすることになった場合でも、すぐに上記の金額を用意する必要があります。
家族葬の参列者は家族や親族など親しい方だけという少人数であり、飲食や返礼品、接待にかかる人件費などもほとんどかかりません。

葬儀屋の中には、人気の高い家族葬のプランを取り扱うところが増えていますが、このケースでは定額で安心のプランを用意しているところも少なくありません。
その場合は飲食費などは含まず、葬儀に必要な物品やサービス一式だけであれば50万円前後というところもあるようです。
お葬式にかかる費用が気になる方また費用を抑えたい方は、そのような家族葬も選択肢に入れてみるといいかもしれません。

葬儀屋なしで葬儀を行うことは可能？

葬儀屋を利用してお葬式を行うのが一般的ですが、費用がかかることから葬儀屋なしで葬儀をしたい、という人もいるでしょう。
葬儀屋なしで葬儀を行うことは可能ですが、以下のように様々なことを行わなくてはいけません。

まずは故人の遺体を、病院から搬送する必要があります。
その場合は必ずしも搬送業者を使う必要はなく、個人でも搬送は可能です。
法定伝染病が原因で亡くなったなどの特別な場合を除き、自家用車で遺体を運ぶことは特に禁止されていません。
ただし遺体をタクシーで運ぶことはできません。
これは旅客自動車運送事業等運輸規則によって禁止されているからです。

亡くなったその日のうちであれば、家族で運ぶのも良いかもしれません。
ただ感染症などもありますので、運ぶ際には十分な注意が求められます。
遺体を自宅まで搬送した場合、その後は安置することになります。
火葬の日まで安置することになりますので、ドライアイスなどの手配も必要です。
当然ですが棺も用意しなくてはいけません。
葬儀屋なしで葬儀を行うためには様々なものを用意する必要があり、そのための手続きなどもすべて自らが行うことになります。

葬儀トラブルの事例と対処法

お葬式では様々なトラブルが起こっていますので、過去にどのようなトラブルが起こっているのかチェックし、その対処法を心得ておく必要があります。
実際のトラブルと対処法についてを紹介します。

契約内容と実際のサービス内容が違っていた

遺族がお葬式の内容について十分に説明を受けて契約をしたとしても、実際の葬儀ではその内容が異なっていることがあります。
そうなると契約内容と違ったお葬式になることもあるのです。
「葬儀内容を十分に理解したはずだったが、実際は花輪の数や食事の内容、棺の種類などが違っていた」などという事例です。
このようなケースで対処するには、まずはその原因を追求しましょう。

花輪の数や食事の内容、棺の種類などが違っていたときは葬儀会社側の発注ミスなどが考えられます。
またお葬式の日までに、必要な備品の準備が間に合わなかったことなども原因に挙げられます。
たとえ葬儀会社のミスであっても、口頭だけの説明であればどうしようもありません。
「それはそちらの間違い」、「あのときの説明は誤解を招いた可能性がある」などと、言い逃れされるのがオチでしょう。
そのようなことを回避するためにも、実際に契約したことはすべてを書面化してもらうことは必須です。
きちんとした契約書があれば、それに基づいて損害賠償などの請求も可能です。
また実際に受けた説明の内容が契約書に記載されていないときは、早急に葬儀会社に確認する必要があります。

勝手にお葬式を手配された場合

勝手にお葬式を手配される、といったトラブルが起きることがあります。
この場合には、二つのケースが考えられます。
一つが遺族が事前に葬儀会社を決めていたはずなのに、親戚などの計らいで違う葬儀会社が担当することになるケースです。
もう一つは医療機関から紹介された葬儀会社に依頼する場合です。

このようなケースの対処法としては、他の親族に対して葬儀会社が決まっていることをしっかり伝えることです。
親族の計らいなどで複数の葬儀会社が現れ、トラブルになるケースは意外とあります。
その場合は一方の葬儀会社をキャンセルすることができますが、当然キャンセル料金は発生します。
葬儀会社の中にはそのような場合の手続きやキャンセル料金について、交渉の相談に乗ってくれるところもあります。
ただそれでも高くつくことが多いので、トラブルを防止するめにも既に葬儀会社を決めていることを他の親族にしっかり伝えることが大切です。
勝手に葬儀を進められてしまうと予想外の出費になることがありますので、親族全員にきちんと伝えるようにしておきましょう。

お葬式は葬儀屋なしで葬儀を行うことも可能ですが、葬儀会社に依頼するのが一般的です。
もちろん葬儀屋によって費用が異なりますので、葬儀費用の相場などを参考にしてみるのもいいと思います。
また葬儀の際のトラブルもよく起こりますので、過去の事例や対処法についても確認しておきましょう。

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